老後のお金が心配。お金を準備するのに適した「iDeCo」「NISA」とは？

いざという時に、

老後のお金を準備するのに適した方法が知りたい。

という疑問を解消しましょう。

本記事の内容

非課税制度の活用で節税効果がバツグン

少子高齢化が進めば、国は私たちに国民一人一人に対して手厚い社会保障を行うことがますます厳しくなっていきます。

さらに、公的年金や退職金だけをあてに老後のお金をを考えることが難しくなってきました。

そこで考えたいのが、老後に向けて長期に投資商品を積み立てる積立投資です。

積立投資する際に、ぜひ優先的に活用したい制度が、「NISA（ニーサ）」・「iDeCo（イデコ）」です。

資産運用を活性化させることを目的として、投資の制度が導入されました。

どちらも、投資の利益が非課税になるというのが大きなメリットです。

通常は、株式や投資信託によって得た利益には「20.315％」の税金がかかりますが、iDeCoやNISAを活用すれば、利益に税金がかからないという、お得な制度です。

iDeCoとNISAの節税効果はとても大きく、老後資金をつくるのに、これらを活用しない手はありません。

2つの制度をどう使い分けるか考えるために、iDeCoとNISAの仕組みを理解しましょう。

iDeCoとは、「個人型確定捻出年金」のことで、簡単に言うと老後のための年金を自分で積み立てる「じぶん年金」の制度です。

税制面で大きな優遇措置があることで、お得な制度として大きな注目を浴びています。

確定拠出年金には、勤務先で入る「企業型」と自分で入る「個人型」があり、以前はどちらも限られた人以外は加入することが出来ませんでした。

しかし、2017年1月から個人型の加入対象が大きく緩和され、基本的には、20歳以上60歳未満の国民年金保険・厚生年金保険の加入者であれば誰でも加入できるようになりました。

積み立ては毎月5,000円から始められ、投資信託のほか、定期預金や保険でも運用が可能になっております。

そして、「積立時」「運用時」「受取時」の３つの場面で節税効果が発揮されます。

iDeCoは非常にお得な制度ですが、あくまで老後資金をつくることを目的とした制度のため、原則60歳までは引き出しができません。

iDeCoのポイントも一緒に確認してみよう。

NISAは2014年にスタートした「小額投資非課税制度」で、株や投資信託の運用益や配当金を非課税にするというものです。

非課税投資枠の上限は年間120万円で最大5年間までとなっております。

NISAのお得度はiDeCoに及ばないものの、途中でも引き出せることができます。

それぞれのメリットを理解して、上手に活用していくといいでしょう。

また、老後のために資金作りの心得をまとめてますので確認をお願いします。

iDeCo・NISAの活用

上記3点がポイントになるので、押さえておきましょう。